【結論】役割は公式に基本情報を伝えること・強みは24時間365日稼働する営業マン
今回はホームページ（ウェブサイト）の役割と強みをテーマに考えていきます。
現代のインターネット（IT）社会ではホームページの役割が見直されつつあります。
それはSNS（Facebook、Twitter、LINEなど）やGoogleといったプラットフォームを運営する会社が提供するサービスが台頭しているためです。
ではホームページは要らないのか？
その答えはNOです。
SNSなどにもそれぞれ役割と強みがあり、それらを理解したうえで戦略的にホームページを運営するのが重要。
ホームページだけに資金を投下するわけでもなく、SNSだけに集中するでもなく、分散が必要です。
ホームページの役割は公式に基本情報を伝えること
自社ホームページの役割は「基本的な情報を公式発表する場所」であるといえます。
例えば飲食店なら場所、営業時間、営業日、メニューなど。
会社なら同じく場所や営業時間に加えて商品やサービスの紹介、あるいは実績など。
確かに、こうした情報だけなら、例えば「食べログ」といったプラットフォームに掲載することもできます。
そういったツールを活用するのも大事ですが、ホームページは「自社が運営する公式媒体」です。
いくらほかのプラットフォームやSNSを活用しても、「公式の場所」はホームページ以外に無いのです。
SNSや他社プラットフォームはあくまでも選択肢の一つであり、どれかに依存せず分散すべき。
そして、そういった「ITツール群」の中心には自社ホームページがあるべきです。
SNSだけじゃダメ？
現代のインターネット社会を鑑みるとSNSだけ所有、運営すればいいのでは？と考える事業者様も多いでしょう。
確かにSNSだけでも機能、役割としては事足りる場合もあります。
業種やブランディングの方向性によって、あるいは「あえて」SNSしか情報を載せないことが強みになるケースもあるでしょう。
とはいえ、そういったケースは特殊で、多くの場合はウェブサイトも運営するべきです。
信頼感を与える
自社で運営する公式ホームページがあることは信頼感を与えることにつながります。
基本的な情報だけなら前述の食べログやSNSアカウントでも取得はできます。
とはいえ、ホームページが無いのはインターネット上で情報を求めている人々に対して他力本願だと言っているようなものです。
それが悪いとは言いませんが、自社の管理下におけるツールが無いのは頼りないものです。
SNSアカウントは突然消えたりサービスが終了することも
SNSであれその他のサービスであれ、他社が管理運営している、いわば「間借り」しているだけの状態では何が起こるか分かりません。
たとえフォロワーが10万人いるInstagramアカウントでも、何らかのミスやトラブルでアカウントが凍結される可能性はあります。芸能人のように名前を覚えてもらっていればいいですが、そうではない場合、特に企業など事業活動をしていれば「10万人の顧客を失う」も同然です。
自社で運営するホームページであれば、サーバーやドメインの契約さえ継続していれば突然消えることはほぼありません（悪質な攻撃を受けて改ざんされるなどのリスクはあるのでバックアップは必要ですが、SNSでもなりすましなどがあります）。
ホームページの強みは24時間365日稼働する営業マン
この例えは昔から言われています。
確かにSNSでも基本的な情報は掲載できますが、表現方法（レイアウトやデザイン）に制約があります。
基本的な情報を分かりやすく伝えることができるのは自社ホームページ。
しかも、いつ誰が訪れても同じ情報を伝え続けてくれる営業マンです。
多くの場合ホームページは情報収集や行動の前段階
ホームページにアクセスする理由は様々ですが、いずれにしても何らかの情報収集や、行動する前段階としてチェックする場であるケースが多いです。
例えば佐久市で飲食店を探している人がいたとして、どんなお店で、どんなメニューや価格帯なのか比較検討します。
ホームページだけで行く行かないを判断しないかもしれませんが、少なくとも情報が整理されていることで「行ってみたいな」と思ってもらえる可能性は上がります。
まさに営業マン。こちらがその都度説明をしなくてもいいのです。
消費者はこうした事前確認を経て、お店に行く行かない、問い合わせをするしない、商品を買う買わないといった判断をします。
直接的な売上が見えないから軽視されがち
このように、ホームページはその性質上、ホームページから直接的な売上につながる実感はしづらいものです。
来店したお客様がいちいち「ホームページをみた」と言ってくれません（言ってくれる方もいらっしゃいますが）。
BtoBでホームページからの問い合わせで商談になり、成約して売上になったとしても、その要因は商談をした担当者と考えるケースがほとんどです。
しかし、どのような経路を辿ったとしても、最終的な売上やお客様の行動にホームページが多かれ少なかれ貢献しているのは間違いありません。
直接的には見えづらくても、間接的にでも事業を支えていることは無視できません。
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